私たちの声
夏に出されたヒューマン・ライツ・ウォッチ（HRW）の報告書によると、体罰が違法であっても、「優勝者を育む」過程で虐待を受けている子供が日本の競技場やスポーツ場にて未だにたくさんいる。
震災や台風など多くの災害が起こっているが、ジェンダー平等に基づいた防災はどのように行われているだろうか。今回は、災害対策をジェンダーの視点から捉え直してみたい。
厚生労働省によると、2018年度の日本の女性の育児休業取得率は82.2%であるのに対し、男性の育児休業取得率は6.16%である。
日本での結婚は、結婚当事者二人ともの同姓を強制する法律が1896年にできました。現在ではそのような法律を施行しているのは日本のみです。
日本の大学に在籍する何人かの留学生が、日本国外での現状としばらく日本に戻れない事情についてVoice Up Japanに語ってくれた。
コロナ禍に少年の望まない妊娠に関する相談が増えている現状について、#なんでないのプロジェクト代表の福田和子さんと話した。
フェミニズムの活動家である松尾ポスト脩平さんが、妻の姓を名乗る経験と性別に制限されてはならない理由についてVoice Up Japanに語ります。
最近Digi Policeが主に電車で起こる痴漢被害を防ぐ新アプリを導入した。たった数日のうちに２３７，０００回ダウンロードされた。２０１７年に佐々木くみさんは滞在先であるパリでフランス語の本を執筆した。 彼女は一人で通学する少女らにとって日本の電車が悪夢になりかねないことを声を上げて非難したかった。
新型コロナウイルスのパンデミックは、多くの人々の生活に前例のない変化を引き起こし、沢山の国をロックダウンに追い込みました。 しかし、パンデミックには、UNウィメンが「シャドウパンデミック」と呼んでいる壊滅的な副作用が1つあります。それは、世界中の家庭内暴力事件の増加です。
先月、3,500人以上の人々が世界規模で広まっているBlack Lives Matter（ブラック・ライヴズ・マター）運動に加わるため、渋谷・原宿に繰りだした。人々がともに行進しながら制度的人種差別について考える機会となる。
これは立憲民主党所属の衆議院議員、本多平直（57歳）が同党内で行われた「性犯罪刑法改正」ワーキングチームの会合にてした発言だ。日本の性的同意年齢について話し合う、いわゆる勉強会でもあった会合中に、性的同意年齢の13歳から16歳への引き上げを求める教授等に反論する際に放った言葉でもあった。この発言が物議をかましている今、日本の性的同意年齢、そして刑法においての性的虐待と暴行の定義が見つめ直されつつある。
アメリカのリアリティ番組『クィア・アイ』は、料理、美容、インテリア、カルチャー、ファッション、それぞれの専門分野のプロである、通称ファブ５のゲイ５人組が、人生に悩む人の相談にのり、新たなスタートを切る手助けをする、涙と笑いの大人気シリーズだ。2003年にシーズン1が別タイトル（Queer Eye for the Straight Guy）で始まったが、新キャストを迎えたリブート版が、より多様性を意識した新タイトルで2018年にスタートし、アメリカではカルト的な存在になっている。そして元祖『クィア・アイ』から10年以上経った今年11月1日より、日本を舞台とした『クィア・アイ in Japan!』がNetflixで配信されている。